【FP監修】40代の貯金額はいくら？平均値・中央値・世帯別・年収別を解説

40代の貯金額の平均値と中央値

金融広報中央委員会が公表した「家計の金融行動に関する世論調査[総世帯]令和４年」の調査結果によると、世帯主の年齢が40代の貯金額は以下の通りでした。

【参考】金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］」（令和４年）調査結果　各種分類別データ　詳しくはこちら

40代のうち、金融資産を保有している世帯の方が平均貯金額が多いことから、お金に高する意識が高い人ほど貯金に積極的だといえるでしょう。

あわせて読みたい

一般的な家庭の貯蓄額はどのくらい？年齢別の貯蓄額も比較

40代独身と夫婦の平均貯金額

40代でも未婚・既婚、年収など、条件が変われば貯金額も変わるものです。金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（令和４年）」の調査結果によると、40代の独身と夫婦の貯金額は以下の通りです。

【参考】金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］令和４年調査結果　各種分類別データ　詳しくはこちら
【参考】金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］令和４年調査結果　各種分類別データ　詳しくはこちら

一見すると単身世帯のほうの貯金額は少なく思えるかもしれませんが、独身の場合は1人の貯金額、既婚の場合は夫婦の合計貯金額です。そのため、既婚の方が平均貯金額は多いものの、その貯金額を2人で割ると単身世帯の貯金額よりも少なくなります。1人あたりの貯金額で考えれば、独身の方が多く貯金しているといえるでしょう。

また、株式や債券、貯蓄性の保険商品を含んだ「金融資産全般」における40代の平均保有額は次の通りでした。

【参考】金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和４年）調査結果　各種分類別データ　詳しくはこちら
【参考】金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和４年）調査結果　各種分類別データ　詳しくはこちら

ここで出てくる「平均値」とはすべてのデータから得られる値であり、極端に高い値がひとつでもある場合は数値に大きな影響を与えてしまいます。
一方で、中央値はデータを小さい順から並べたときに中央にくる値であるため、一般的な貯金額の平均は中央値を参考にするとよいでしょう。

あわせて読みたい

【年代別】夫婦の平均貯金額を総まとめ！将来に向けたライフプランの立て方も解説

40代の年収別の貯金額

年収によっても貯金額は変わるため、年収別に応じた貯金額の平均も確認しておくことが大切です。
しかし、同調査では40代の年収別集計はあるものの、貯金額を対象とした集計はありません。そのため、ここでは金融資産全般について年収別の保有額を紹介します。

【参考】金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和４年）調査結果　設問間クロス集計　詳しくはこちら
【参考】金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和４年）調査結果　設問間クロス集計　詳しくはこちら

上記から世帯種別に関係なく、年収が300万円未満の世帯は思うように貯金が貯まっていないことがわかります。500万円に近づいた頃から、徐々に貯金する余裕が生まれるといえるでしょう。

40代で貯金がない人はどのくらい？

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」によると、貯金（金融資産）がない人の割合は独身で35.8%、二人以上世帯は26.1%となっています。

調査結果からもわかるように、単身者のほうが金融資産がない人の割合が多く見受けれます。その理由として、教育費などの準備が必要ないため、貯蓄をしない人が多いためだと考えられるでしょう。

【参考】金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和４年）調査結果　各種分類別データ　詳しくはこちら
【参考】金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和４年）調査結果　各種分類別データ　詳しくはこちら

なお、ここでいう貯金（金融資産）がない人の割合とは、調査でいずれの金融商品も保有していないと答えた人および、預貯金は保有しているが運用または将来の備えがゼロと答えた人を合わせたものを指します。

40代は毎月どのくらい貯金すればいいの？

SMBCコンシューマーファイナンス株式会社が2022年2月に実施した「30代・40代の金銭感覚についての意識調査 2022」によると、40代の平均貯蓄額は毎月41,830円でした。また、30～40代の回答者のうち64.4％が「預貯金をしている」と答えています。

40代は特に子どもの教育資金や一人暮らしの支援金、住宅購入資金、ローン支払いなどなにかと支出が多く、貯金が難しい年代であることは確かでしょう。
家族構成や収入によって毎月貯金に回せる額は異なり、老後に必要な資金も人によって異なります。定年退職までには20年ほどあるため、自分に合った資金計画で貯金ができるように行動しましょう。

【参考】SMBCコンシューマーファイナンス株式会社「30 代・40 代の金銭感覚についての意識調査 2022」詳しくはこちら

【理想の貯金額】老後生活に必要な資金の計算方法

老後生活に必要な資金は、人によって異なります。以下の計算式によって、自分の老後に必要な資金を計算してみましょう。

必要な老後資金＝（毎月の支出ー毎月の収入）×老後期間＋その他の支出

STEP1.一ヶ月あたりの生活費を求める

総務省統計局が公表している「家計調査年報〔家計収支編〕（2022年）」によれば、老後一ヶ月あたりの生活費は項目別に以下の通りです。
なお、ここでは「65歳以上の夫婦のみの無職世帯」と「65歳以上の単身の無職世帯」に分けています。

上記の結果から、毎月かかる生活費の合計額は65歳以上の夫婦のみ無職世帯で26万8,508円、65歳以上の単身15万5,495円と分かります。
ただし、老後にどのような家に住みたいか、セカンドライフで叶えたい夢があるか、によって必要なお金は変わってくるでしょう。健康状態によっては、医療費の負担が増えやすい人もいます。
自分の理想の老後生活という観点で、必要な老後資金を考えていきましょう。

【参考】総務省 「家計調査年報（家計収支編）2022年（令和4年）」詳しくはこちら

STEP2.毎月の収入を求める

厚生労働省が公表した「令和3年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によれば、老齢厚生年金受給者の平均受給額は14.5万円、老齢基礎年金だけの人は平均受給額は約5.3万円です。

仮に配偶者の一方が会社員、他方が専業主婦（主夫）と仮定すると夫婦の年金額は一ヶ月あたり20万円ほどになるでしょう。

自営業や専業主婦（主夫）など国民年金だけしか加入していない人は、最大でも月に6万6,250円（67歳以下の場合）しか受け取れません。ただし、支払っていない期間については減給されてしまう点に注意が必要です。

公的年金以外にも、私的年金や退職金、不動産や株での収入が得られる人も一定数いることから、老後の収入は人によって大きく異なります。そのため、自身の老後の収入がどのくらいになるのかを事前に把握しておくことが大切です。

【参考】日本年金機構「令和5年4月分からの年金額等について」詳しくはこちら

STEP3.老後期間を計算する

厚生労働省の「令和4年簡易生命表の概況」によれば、2022年の日本人の平均寿命は男性が81.05歳、女性が87.09歳となっています。
また、90歳まで生存する人の割合も男性で25.5％、女性で49.8％と、特に女性においては2人に1人が90歳近くまで長生きする結果となりました。

65歳で定年退職をしたとしても、20～30年ほどの老後期間があると考えた上で老後資金を計算したほうがよいといえるでしょう。

【参考】厚生労働省「令和4年簡易生命表の概況」調査結果 主な年齢の平均余命　詳しくはこちら

STEP4.その他の支出を考える

その他の支出とは毎月必ずしも生じる出費ではない、イレギュラーな支出を指します。

例として子どもの結婚やマイホームの購入における資金援助、介護費用やお墓の購入費があげられるでしょう。一概にいくら貯めておくべきといった答えがあるわけではありませんが、自身のライフプランも考慮したうえで不足しないだけの金額を確保しておくことが大切です。

STEP5.必要となる老後資金を試算する

ここまでの流れを踏まえたうえで、必要となる老後資金を試算してみましょう。

【前提条件】
毎月の支出が35万円
収入が30万円
老後期間が30年（360ヶ月）
※その他支出を300万円と仮定する

必要な老後資金＝（35万円ー30万円）×360ヶ月＋300万円

上記の計算式の結果、必要な老後資金は2,100万円となります。ここで求めた金額を定年までに用意するためには、どのぐらいのペースで貯金をしていく必要があるのか、計算結果を基に今一度考えてみましょう。

あわせて読みたい

独身の老後資金はいくら必要？平均貯金額や上手な貯金方法について紹介！

40代の老後にむけて貯金を増やす方法

老後にむけて、40代からできる貯金を増やす方法として、主に以下の4つが挙げられます。それぞれみていきましょう。

毎月の収支管理をして現状を把握する

貯金をするにあたって、毎月の収入や支出を確認し、現状を把握することは欠かせません。毎月の給与明細や預金通帳、カードの取引履歴をみることで1ヶ月のおおよその収支を確認できます。

最近は、全ての銀行口座やオンライン決済の情報などを一元管理できる家計簿アプリもあります。曖昧な状態でやみくもにお金を増やそうと考えるのではなく、現状を正しく理解したうえで貯金計画を立てましょう。

固定費の見直しをして無駄な支出を抑える

固定費を見直し、無駄な支出を抑えることで、全体的な支出を減らせます。
固定費に該当する項目として、家賃（住宅ローン）や通信費、教育費、保険料といった費用があげられるでしょう。
固定費の中でほとんど活用していない月額サブスクリプション課金や、身の丈に合っていない契約プランになっているものがないか、見直しの余地があるかも含めて確認することが大切です。

先取り貯蓄をする

なかなか現状でお金が貯まらないと悩む人は、先取り貯金をするのもひとつの手です。先取り貯金とは、毎月の収入から一定額を先に貯金へ回す方法であり、確実にお金をためることができます。

あわせて読みたい

10万円でも大丈夫！資産運用の初心者におすすめの低リスクな投資

資産運用・投資をする

もし余剰資金があるのであれば、資産運用・投資をするのもおすすめです。低金利時代といわれる昨今、普通預金口座にただお金を預けていてもわずかな利息しかつかないでしょう。余剰資金を投資に回すことで、より効率的に資産形成ができます。

また、40代で資産運用・投資を始める際は自身のリスク許容度を正しく把握したうえで、身の丈に合った投資手法および投資額とすることが大切です。
長期投資や分散投資によって元本割れのリスクを軽減させながら効果的かつ計画的に、60代に向けて生活資金を貯めていきましょう。

40代におすすめの資産運用・投資

住宅ローンの支払いや子育てで支出の多い傾向にある40代ですが、働きざかりで収入も増えている人も多いのではないでしょうか。ここでは、余剰資金のある40代におすすめの資産運用・投資を3つご紹介します。

NISA（少額投資非課税制度）

NISAとは少額投資非課税制度のことで、投資で得た運用益が非課税になる制度です。
金融機関で口座開設して簡単に始めることができ、毎月一定額を自動的に投資できるよう設定することができます。

2023年末までは「つみたてNISA」と「一般NISA」のいずれかを選択する必要がありましたが、2024年から「新NISA」がスタートしました。

新NISAでは制度自体が恒久化し非課税保有期間が無期限となったほか、年間投資枠が大幅に拡充されるなど、いつでも始めやすく使い勝手のよい制度となりました。これまで利用していなかった方も、この機会に是非検討してみてはいかがでしょうか。

あわせて読みたい

NISA（ニーサ）とは？種類別の特徴や新NISAとの違いを徹底解説

あわせて読みたい

改正新NISAのポイント！気になる疑問点や必要な手続きも解説

iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCoとは個人型確定拠出年金のことであり、老後にむけて自分で貯蓄していく年金制度のことです。
日本に住んでいる20歳以上65歳未満の人であれば、雇用形態問わずほとんどの人が加入できます。自分で指定した掛金額を毎月積み立てながら運用し、60歳以降に年金または一時金として受け取ることができるしくみです。

また、掛金が全額所得控除の対象となるなど節税効果も見込めるため、効率よくお金を貯められるのもメリットとなります。

あわせて読みたい

iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）とは？メリットと注意点を解説

あわせて読みたい

iDeCo（イデコ）のデメリットとは？元本割れのリスクに備えよう

積立投資信託

積立投資信託は「投信積立」とも呼ばれ、毎月1回あらかじめ指定した投資信託に一定額を投資する積立型の投資信託です。
証券会社によっては100円程度の少ない資金から始められるほか、専門家やAIが自分の代わりに資産を管理・運用してくれるため、投資初心者や時間がとれない人でも取り組みやすいでしょう。

あわせて読みたい

初心者でもわかる「積立投信」とは？ メリット・デメリット・種類まで紹介

あわせて読みたい

少額で投資をはじめる資産運用方法！少額でも長期・分散・積立が可能

まとめ

40代の平均貯金額は785万円で、中央値は200万円です。
40代の平均貯金額はあくまでも統計的な結果であり、平均よりも多く貯金している人もいれば、少ない人もいます。もちろん単身世帯や2人以上世帯では家庭環境が大きく異なることや、子供の年齢や人数、親の介護の有無が影響することもあるでしょう。
ただし、貯金をしていない人の割合は独身で35.8%、二人以上世帯は26.1%であり、多くの人が老後生活にむけて資産形成に取り組んでいるようです。

貯金額が足りないと感じている人は、自分の収支と資産状況を確認したうえで、自分に合った方法でお金を増やしていくことが大切です。