結婚に必要な貯蓄額は？プロポーズまでに効率良く結婚資金を貯める方法とは

結婚式だけで平均約292万円、その他にも多くのお金が必要

結婚にかかるお金というと結婚式が大きなウエイトを占めており、「結婚トレンド調査」によると、結婚式（挙式・披露宴・披露パーティ）にかかった費用の総額は平均で292万3,000円でした。細かい内訳は後述しますが、参加人数や挙式のスタイルによって金額も異なるでしょう。

また、結婚という大きなライフステージの変化にあたり、結婚に至るまでにもさまざまなイベントがあり、お金がかかります。結婚してからの生活は、幸せな日々だけではありません。結婚したからこそお金が必要になる場面もあります。結婚するに当たって現実を知り、覚悟を持って新たな人生の一歩を踏み出しましょう。

結婚式前にかかる費用

結婚に必要な費用というと、まず頭に浮かぶのは結婚式の費用ですが、結婚式の前にもかなりの資金が必要です。

プロポーズ

二人が結婚に向けて動き始めるきっかけとなる一大イベントがプロポーズ。リクルートマーケティングパートナーズが結婚したカップルを対象に行った「結婚トレンド調査（2021年）」によると、全体の82.4%のカップルが夫もしくは妻からプロポーズを実施したと回答しています。

そのうち51.2％が「非日常的な場所（ホテルのレストラン、テーマパーク、旅行先など）でプロポーズをしており、82.1%のカップルがプロポーズの際に婚約指輪やアクセサリーなど、何らかのプレゼントを贈ったと回答しています。思い出に残るプロポーズを演出するために費用をかけるカップルが多いことがわかります。

なお、婚約の証として夫から婚約指輪（エンゲージリング）を贈ったと回答したカップルは全体の88.1%。同調査によると、その平均購入金額は35万円でした。また、婚約指輪のお返しに妻側から腕時計やスーツなどを夫側に送ることも多く、その費用の平均は13万円でした。

一方、結婚の証として夫婦がペアで身につける結婚指輪は、全体の98.2％が購入。その平均購入金額は夫が11万7,000円、妻は少し高額の13万8,000円でした。

両家顔合わせ

プロポーズの後、カップルの多くがお互いの家族を紹介し合う「両家顔合わせ」を行います。前出の「結婚トレンド調査」によると、両家顔合わせを行ったカップルは全体の92.6％です。
両家の顔合わせはホテルのレストランや高級料亭での食事会を兼ねることが多く、その費用は平均で6万4,000円でした。両家顔合わせの目的は両家の親睦を深めることなので、結婚する二人は主役ではなく、主催者となります。食事代や交通費は、結婚する二人が負担することが多いでしょう。

結納

結納は、両家が婚姻関係を結ぶために行われる日本の伝統的な儀式ですが、最近は省略して「両家顔合わせ」のみ済ませるカップルも増えています。「結婚トレンド調査」によると、結納を行なっているカップルは全体の10.2%です。

結納には主に「結納金」「結納品の購入」「食事・会場費」がかかり、同調査によると、その総額は平均で131万7,000円と、かなりの高額に。なお、結納にかかる費用は原則として新郎側の負担ですが、結納をもらった新婦側が「結納返し」として腕時計やスーツなどの品物や現金を新郎側に贈ることもあります。その場合にかかる費用は、品物で平均20万4,000円、現金では平均34万1,000円でした。

新居の初期費用

結婚後に一緒に住むための新居の準備費用もかかります。新居が賃貸住宅の場合は、敷金・礼金を含めて家賃の3~4か月分を支払う必要があるので、家電や家具の購入や引っ越し代も含めると100万円くらいは用意しておくと安心です。

新居を購入する場合は、住宅ローンの頭金（物件価格の2割が相場）や、火災保険や不動産業者への仲介手数料、ローン契約にかかる印紙代などの出費も念頭においておきましょう。

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結婚式の前撮り

結婚式前に「式当日とは別の衣装が着たい」「ゆっくり撮影したい」などの理由で、「前撮り」と呼ばれる記念撮影をするカップルも。「結婚トレンド調査」によると、全体の70.8%が「前撮り」をしたと回答しています。前撮りで撮影した写真でアルバムを制作したり、結婚式当日に流す映像を制作したりするカップルも多いです。

前撮りにかかった費用は「スタジオ撮影」が平均17万8,000円、ホテルの庭園や観光名所などで撮影する「ロケーション撮影」が平均18万1,000円でした。

【参考】リクルートマーケティングパートナーズ「結婚トレンド調査2021（PDF）」詳しくはこちら

挙式・披露宴にかかる費用

そして結婚関連の支出の中で最も高額とされるのが、結婚式（挙式・披露宴・ウエディングパーティ）にかかる費用です。
「結婚トレンド調査」によると、結婚式にかかる主な費用の平均はそれぞれ、次のとおりです。

ここに挙げた費用以外にも例えば席次表や席票、新郎新婦のプロフィールパンフレットなど「ペーパーアイテム」の作成料、遠方からのゲストの交通費や宿泊料などがかかるケースもあります。また結婚式に向けて、エステや美容医療にお金をかける人も多いです。

「結婚トレンド調査」によると、結婚式（挙式・披露宴・披露パーティ）にかかった費用の総額は平均で292万3,000円でした。

一方、招待客から集まったご祝儀の総額は、平均で176万8,000円。調査が行われた2021年はコロナ禍の影響で結婚式関連の費用が例年に比べて低いとはいえ、結婚式にはご祝儀を大きく上回る費用がかかることがわかります。「費用はお祝儀で賄おう」と考えている方は、プランや予算を再考したほうが良いでしょう。

挙式後にかかる費用

挙式・披露宴が終わっても、まだまだ出費は続きます。幸せな新婚生活が貧乏暮らしにならないように、費用の目安を知っておきましょう。

新婚旅行

2021年はコロナ禍の影響で新婚旅行を取りやめたカップルや、行き先を海外から国内に変更したカップルが多かったこともあり、新婚旅行の旅費の平均は例年より低めの29万9,000円、お土産代の平均は4万7,000円でした。
これからコロナ禍の影響が小さくなるにつれて、新婚旅行関連の費用もコロナ前レベル（旅費平均60万円以上、お土産代10万円前後）に戻るものとみられます。

結婚生活のこれから

結婚を機にマイホームを購入する人も少なくありません。リクルートマーケティングパートナーズが行った「新婚生活実態調査2020」によると、結婚を機に新居を購入した人は17%にも上っています。また、新居で使う家具やインテリアを購入した人は66.8%に上り、その購入金額の平均は59万円でした。また、14%が結婚を機にマイカーを購入したと回答しています。

結婚資金について考える際に忘れてはならないのは、結婚＝ゴールではないということ。むしろ結婚は二人で歩む人生のスタート地点であり、結婚後も子供の誕生や進学、住居の購入など、お金のかかるライフイベントが続くことを念頭において、堅実なマネープランを立てましょう。

例えば厚生労働省によると、出産にかかる費用は平均で46万7,000円（室料差額、産科医療補償制度掛金、その他の費目を除く出産費用の合計額）。教育費も、幼稚園から高校まですべて公立を選んだ場合でも平均541万円かかります。加えて、ケガや病気をした際の治療費や入院費、家族に介護が必要になったときの介護費や交通費、冠婚葬祭の費用など突発的な支出も念頭に置いておかねばなりません。

もちろん、結婚後に夫婦で力を合わせて貯蓄することが必要ですが、結婚前からある程度の貯蓄をしておくと、生活のゆとりに大きな差が生まれます。つまり、結婚資金は単に挙式や披露宴のための資金なのではなく結婚生活への準備資金であり、挙式等の費用はその一部と考えるべきなのです。

挙式等で貯蓄を全額使い切ってゼロから結婚生活を始めるのではなく、少しでも余裕をもって新生活をスタートさせるために、結婚前にできるだけ多くのお金を貯めておきたいものです。

【参考】リクルートマーケティングパートナーズ「結婚トレンド調査2021（PDF）」詳しくはこちら
【参考】リクルートマーケティングパートナーズ「新婚生活実態調査2020」詳しくはこちら
【参考】厚生労働省「出産費用の実態把握に関する調査研究（令和3年度）の結果等について（PDF）」詳しくはこちら
【参考】文部科学省「2018年（平成30年）度 子供の学習費調査 調査結果の概要（PDF）」詳しくはこちら

足りない結婚資金をカバーするには？

では、実際に結婚したカップルは、結婚前にどのくらい貯金をしていたのでしょうか。
内閣府が発表した2022年（令和4年）版の「少子化対策白書」によると、日本人の平均初婚年齢は男性が31.0歳、女性が29.4歳となっています。
男女ともに20代後半から30代前半にかけて結婚する人が多いということですが、金融広報中央委員会が行った「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）令和3年（2021年）調査結果」によると、単身世帯の平均預金残高は20代で88万円、30代で219万円でした。
個人差はありますが、20代～30代の多くが、結婚するのに十分な額を貯金できていないことがわかります。

【参考】内閣府「令和4年版 少子化社会対策白書（PDF）」詳しくはこちら
【参考】金融広報中央委員会　知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）2021年」詳しくはこちら

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もちろん、十分な資金がなくても結婚に踏み切ったカップルもいるでしょう。その場合、どうやって資金不足をカバーしたのでしょうか？

親からの援助

最も一般的な方法は「親からの援助」です。親からの援助が多ければ多いほど、自己負担額が減るので結婚後の生活のためにより多くの貯金を残しておくことができます。リクルートの調査では挙式・披露宴を行ったカップルのうち75.5%が、親から平均179万円の援助を受けていたことがわかりました。

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ブライダルローン

また、ブライダルローンを利用するカップルもいます。ブライダルローンはその名の通り、使用目的が「結婚」に特化されたローンで、銀行やカード会社の審査を通れば利用することができます。

一般的なカードローンなどに比べると、ブライダルローンは比較的金利が低く、10％前後に設定されているケースが多いようです。「資金が足りないけど豪華な披露宴がしたい」、「式場に納める前金が用意できない」、「貯金全額を結婚のために使いたくない」というカップルには便利なローンですが、審査が比較的厳しく誰でも利用できるわけではない（勤続年数、年収等に条件あり）、融資までに時間がかかるといったデメリットも指摘されています。

また、借入金額にもよりますが、ブライダルローンを借りた場合、結婚生活開始直後から毎月ローンを返済しなくてはならず、生活費を圧迫することになります。利用する場合は、ローンのリスクやデメリットも十分理解した上で判断するようにしたいものです。そして、できればローンに頼らなくて済むよう、結婚資金はある程度、自分自身で貯蓄しておくことをおすすめします。

予算に合わせて節約

親からの支援やブライダルローンに頼る前に、自己資金に応じて結婚に関する支出を見直すことも大切です。二人でよく話し合って「本当に必要な支出か、節約できるところはないか」を確認し、取捨選択をして支出を抑えるようにしましょう。

節約案
・結納を省略し両家の顔合わせだけで済ませる
・ドレスのランクを下げる
・お色直しの回数を減らす
・披露宴の代わりに会費制の食事会にする
・新婚旅行の行き先を変更する
・ペーパーアイテムは新郎新婦が手作りする
・スナップの撮影をカメラが得意な知人にお願いする
・司会やブーケの作成を友人にお願いする
・新居の家賃を見直す
・家具や家電はリサイクル品を上手に活用する

コツコツと貯蓄するおススメの方法

では、どうすれば効率よく自己資金を貯めることができるのでしょうか。コツコツとお金を貯められる方法を3つ、ご紹介します。

結婚資金用に専用口座を作る

おすすめの貯蓄法の1つ目は、普段使っている銀行口座とは別に、結婚資金を貯めるための専用の口座を開設すること。この口座に二人で協力してお金を貯めていきましょう。
結婚資金が今いくら貯まっているのかが明確に確認でき、モチベーションの継続にも繋がります。

毎月の貯金額は、結婚の時期と予算から割り出します。まず、結婚式を挙げたい時期を決め、それまでに貯めたい金額の目安を書き出してください。これらをもとに逆算すれば、毎月いくら貯めなくてはならないのかが明確になります。

例えば、2年後に結婚式を挙げるために150万円を貯めるためには、毎月少なくとも6万2,500円（＝150万円÷24か月）を貯める必要があります。

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先取り貯蓄をする

2つ目の方法は、先取り貯蓄をすること。先取り貯蓄とは毎月の給与や収入から一定額を先に取り分けて、貯蓄してしまう方法です。つまり、毎月の給与をもらったら、あらかじめ決めた額をすぐに貯蓄に回して、残ったお金で生活するようにすること。給与振込の当日に別の口座（結婚資金専用口座）に貯蓄分を移動させれば、簡単に引き出して使えなくなるので、「ついつい無駄遣いしてしまう」「毎月、給与を全部使ってしまう」というタイプの人におすすめです。

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日々の生活を見直して節約する

3つ目の方法は、当たり前かもしれませんが「節約すること」です。結婚までの限られた期間内に確実にまとまった資金を貯めるために、結婚までの期間はできるだけ支出を抑えて、その分を貯蓄に回すようにしましょう。

衝動買いやぜいたく品の買い物を控えるのはもちろん、携帯電話や光熱費の契約内容や、加入しているサブスクリプションサービス契約内容を見直すなど、毎月の固定費を低く抑える工夫をしましょう。結婚前に節約のコツを抑えておくと、何かと支出が増えがちな結婚後の家計にも必ず良い影響を与えるはずです。

もちろん、パートナー同士で力を合わせるのが貯蓄目標達成への近道。二人で目標額を共有し、一緒に励まし合いながら節約・貯蓄に取り組めば、より効率的に貯めることができます。

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まとめ

個人差はありますが、結婚には想像以上のお金がかかり、多くのカップルが貯金だけで賄うことができていません。結婚資金について考えることは夫婦二人のライフプランを一緒に考え始めるきっかけでもあります。まずは、どんなスタイルで暮らしたいのか、どんな子育てをしたいのか、老後はどう過ごしたいのかなど理想のライフプランについて二人でしっかり話し合い、それを実現するにはどのくらいお金がかかるのか、そしてそれをどう貯めるのかを考えましょう。

二人だけでは不安という方は、信頼できる金融機関の担当者や中立的な立場のファイナンシャル・プランナーに相談するなど専門家の知恵も借りるのもおすすめです。