40代の貯蓄額はどのくらい?老後に備えた貯蓄を始めよう

働き盛りの40代、二人以上世帯の平均貯蓄額は942万円です。今は不自由のない生活でも、老後の生活に備えるとなると、少しでも早く貯蓄を行っておくことが重要です。そこでこの記事では、家庭状況別に詳しい貯蓄額をご紹介したのち、老後に必要な貯蓄額の目安や貯蓄のためにやるべきことなどを解説いたします。

40代の貯蓄額はどのくらい?老後に備えた貯蓄を始めよう

40代の貯蓄額はどれくらいあるのか

40代の貯蓄額はどれくらいあるのか

ここでは、まず全国の40代の貯蓄額を見ていきましょう。主に独身の方を指す「単身世帯」と「二人以上世帯」では、働き手の数などにより貯蓄額に差が生じるため、分けて紹介します。ちなみに、ここで確認するのは「貯蓄額」であり、「貯金額」ではありません。貯金と貯蓄という言葉は同じものとして扱われがちですが、実は違います。貯金とはお金を貯めることを指し、貯蓄とは金銭だけでなく、株式や投資信託、不動産、積み立て投資などの資産を貯めることを指すという違いがあるので注意しましょう。

単身世帯の場合

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査(平成30年)」によると、40代の単身世帯の貯蓄額の平均値・中央値は以下のとおりです。

【平均値】657万円
【中央値】25万円

平均値とともに中央値を紹介したのは、中央値も貯蓄額の目安となり得るからです。貯蓄の平均値は、一部の資産家により水準が引き上げられていることが考えられます。中央値とはすべてのデータを、小さいまたは大きい順に並べたとき、真ん中に位置する数値なので、一部の極端な例に影響されにくいデータなのです。単身世帯は、結婚や出産、子供の進学、老後などに備えている人と趣味や自身のためにお金を使う人で差が大きく開いているとも考えられます。それぞれをシチュエーションに応じて参考にするとよいでしょう。

【参考】金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成30年)」詳しくはこちら

二人以上世帯の場合

それでは上記と同様に、二人以上世帯の貯蓄額の平均値・中央値も確認してみましょう。

【平均値】942万円
【中央値】550万円

二人以上世帯の場合、中央値でも500万円以上の貯蓄があることから、貯蓄への意識が高いことがわかります。預貯金による貯金がもっとも多いですが、半数以上は積立型保険での貯蓄も行っています。

【参考】金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](平成30年)」 詳しくはこちら

40代は負債も多い世代

40代は負債も多い世代

先の項目では、40代の貯蓄額を世帯別に確認しました。世帯によって貯蓄額が変わる一方で、40代はローンなどの負債が多い世代でもあります。先ほどの資料を参考にすると、年齢別の借入金残高は以下のとおりです。

年齢別の借入金残高

年代単身世帯二人以上世帯
20代45万円504万円
30代75万円1,224万円
40代131万円1,002万円
50代139万円793万円
60代37万円234万円

40代の借入金は、単身世帯では50代に引き続き2番目、二人以上世帯でも30代に引き続き2番目に多いことがわかります。世帯別で負債額に大きな違いがありますが、これは借入の目的の違いによるものだと考えられます。単身世帯の場合、日常の生活資金や耐久消費財の購入資金などのために借入を行う人が多く、一方で二人以上世帯の場合は、半数以上が住宅の取得や増改築のための資金として借入を行っているのです。

【参考】金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成30年)」 詳しくはこちら
【参考】金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](平成30年)」 詳しくはこちら

40代のライフステージで必要となる支出とは

40代のライフステージで必要となる支出とは

貯蓄をしなければならない一方で、40代にもなるとライフイベントに応じてさまざまな支出が必要となってくるのも事実です。総務省が発表している「家計調査 家計収支編(平成30年)」を元に、世帯別に何にどのくらいの支出があるのかを確認してみましょう。

世帯別35~59歳の主な年間支出

支出項目単身世帯二人以上世帯
食費58万円98万円
住居費28万円20万円
交通・通信費 ※135万円63万円
教育費0円35万円
教養娯楽費25万円42万円

※1:自動車維持費含む

上記から、35~59歳では主に食費や交通・通信費での支出が多いことがわかります。とくに二人以上世帯では交通・通信費が高くなっていますが、その半分以上を自動車等関係費が占めていることから、車の買い換えなどを行うのが理由だと考えられます。また二人以上世帯では、教育費・教育娯楽費での支出も多く、これは子供が高校や大学などに進学することで支払う教育費が増えているためでしょう。

【参考】総務省「家計調査 家計収支編 単身世帯 <品目分類>1世帯当たり年間の品目別支出金額(平成30年)」 詳しくはこちら
【参考】総務省「家計調査 家計収支編 二人以上世帯 <品目分類>1世帯当たり年間の品目別支出金額(平成30年)」 詳しくはこちら

老後のために必要な貯蓄額とは

老後のために必要な貯蓄額とは

先の項目では40代の貯蓄や負債、支出を確認しました。それでは老後のために、いったいいくらの貯蓄が必要なのでしょうか? 老後に必要な貯蓄額は、60歳以上で必要な生活費と受け取れる年金の差から計算することができます。

まずは生活費から確認していきましょう。先ほどと同様に「家計調査 家計収支編(平成30年)」を参考にすると、世帯別の「無職・60歳以上での毎月の支出」は以下のとおりです。

単身世帯:16万円
二人以上世帯:27万円

続いて、老後の主な収入である年金について確認してみます。厚生労働省年金局が発表している「平成29年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、国民年金・老齢年金(国民年金+厚生年金)の平均は以下のとおりです。

国民年金:55,615円
老齢年金(国民年金+厚生年金):147,051円

単身世帯:(支出額16万円-収入額(老齢年金)15万円)×12か月×20年=240万円
※国民年金のみの場合:(支出額16万円-収入額(国民年金)6万円)×12か月×20年=1,440万円

二人以上世帯(サラリーマン+専業主婦):(支出額27万円-収入額(夫の老齢年金+妻の国民年金)20万円)×12か月×20年=1,680万円
※国民年金のみの場合:(支出額27万円-収入額(国民年金)6万円×2)×12か月×20年=3,600万円

上記は、あくまで平均値から計算した目安となります。「公益財団法人 生命保険文化センター」の2019年度の調査によると、老後二人でゆとりある生活を送るには毎月36万円が必要だといわれているため、これを参考にすると支出がより増えることが考えられます。さらに、医療費・介護費・緊急予備資金などとして500万円~1,000万円程度、別に貯蓄しておくと安心です。一方で、上記では収入源を年金のみと仮定しましたが、職場によっては退職金が支払われることもあります。その分を貯蓄に回せることも考えられるので、ご家庭に必要な貯蓄額はそれぞれ計算してみることをおすすめします。

【参考】総務省「家計調査 家計収支編 単身世帯 <用途分類>1世帯当たり1か月間の収入と支出(平成30年)」 詳しくはこちら
【参考】総務省「家計調査 家計収支編 二人以上世帯 <用途分類>1世帯当たり1か月間の収入と支出(平成30年)」 詳しくはこちら
【参考】厚生労働省年金局「平成29年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」 詳しくはこちら
【参考】公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査(速報版)」詳しくはこちら

老後まで約20年‐40代からすべきこと

老後まで約20年‐40代からすべきこと

先の項目では単身世帯・二人以上世帯に関わらず、老後には貯蓄が必要なことを解説しました。では、どのようにして貯蓄を増やせばよいのでしょうか? ここでは、貯蓄のために今からすべきことをご紹介します。

貯蓄を増やす第一歩は、生活費の見直しです。簡単なことでいえば、家計簿をつける、外食を控えるなどが挙げられます。ここで浮いたお金を貯蓄に回していきましょう。毎月1万円の貯金でも、40歳から60歳の20年間で、1万円×12ヶ月×20年=240万円の貯金になります。

さらに大きく貯蓄を増やしたいなら、投資信託や株式投資などの資産運用を始めてみましょう。NISAで毎月3万円ずつ8年間積み立て、年利3%で運用できた場合、およそ325万円の貯蓄になります。資産運用にはリスクがつきものですが、生活費を見直して浮いたお金で資産運用を行えば、生活水準を大きく下げることなく響かず資産運用を行うことも可能です。

【参考】金融庁「資産運用シミュレーション」 詳しくはこちら
注)本記事記載の各金額の数値は、端数を全て四捨五入したものを記載しています。

まとめ

当記事では、40代の平均貯蓄額や老後のために必要といわれる貯蓄額をご紹介してきました。貯蓄が足りないと思う方は、今からでも遅くはないので、貯蓄のために動きましょう。資産運用を行う場合は、FP(ファイナンシャルプランナー)や信託銀行に相談するなど、専門家の手を借りるのもおすすめです。

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