ノーロード投資信託とは？メリット・デメリットや選び方を徹底解説

ノーロードとは？

投資信託の購入時手数料は、購入する投資信託や販売会社、販売ルートによって異なり、買い付け金額の0～3.5％程度を支払います。
このうち、購入時手数料が0％のことをノーロードといいます。

また、同じ投資信託でも販売会社や販売ルートによって購入時手数料は異なることがあります。ある販売会社でノーロードとなっていても、ほかの販売会社では購入時手数料が設定されていることや、同じ販売会社でもインターネット経由だとノーロードだが、店舗で買い付けると購入時手数料が必要な場合もあります。

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ノーロードでもかかる手数料

投資信託には、購入時手数料以外に信託報酬、解約手数料、信託財産留保額といった投資家が負担するコストがあります。

信託報酬

信託報酬とは、投資家が投資信託を保有する間、投資信託を構成する債券や株式などの売買や、銘柄の選定や調査、保有資産の保管などに支払われるコストです。保有する資産額に応じて年間0.1～3％程度を負担します。
信託報酬は別途徴収されることはなく、投資資金から日々、差し引かれています。投資家に日々提示されている基準価額は信託報酬を差し引いた金額が提示されているため、「隠れたコスト」といわれることもあります。

信託報酬は、指標に連動して基準価額が変動するインデックスファンドに比べて、独自の運用方針や指標を上回る成績を目指すアクティブファンドの方が、高くなる傾向にあります。インデックスファンドは指数と同じ銘柄を同じ配分比率で保有すればよいのに対し、アクティブファンドは運用方針の策定や組入れ銘柄の調査など、人や時間のコストが多くかかるためです。信託報酬額は目論見書で確認することができるでしょう。

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解約手数料

解約手数料は、投資信託を売却する時に支払う手数料です。手数料は売却額の0～0.3%程度が一般的です。解約手数料も販売会社によって異なります。あらかじめ販売会社の担当者に確認するほか、販売会社が提供する販売用資料などで確認しておきましょう。

信託財産保留額

信託財産留保額は、投資信託を売却する時に売却額の0～0.3％程度を負担します。投資信託によって異なります。解約手数料と同様に売却時に投資家が負担するものですが、意味合いが異なります。
解約手数料は解約手続きを行うために支払われますが、信託財産留保額は解約後、現金化のために投資信託内の資産売却にかかるコストです。解約手数料が運用会社が収受する一方、信託財産留保額はファンドに対して支払うため、残った投資家に割り当てられます。
信託財産留保額は目論見書で確認できます。

ノーロードのメリット

ノーロードのメリットは購入時手数料がかからない点に尽きます。
購入時手数料が必要ないため、資金を全額運用に回すことができ、投資元本が増えることになります。資産運用を効率よく行いたいと考えた場合、投資に必要なコストを抑え、浮いたお金を資産運用に回し、投資元本を増やすのは重要なことでしょう。

ノーロードのデメリット

特筆すべきデメリットはありませんが、ノーロード=よい投資信託とは限りません。
買い付けする投資信託がどのような資産にどのような方針で投資しているのかを確認して、投資家自身の目的に合致しているかなどの確認が重要です。
また、購入時手数料以外の信託報酬や信託財産留保額などのコストも考慮しつつ、買い付けから保有、売却までのトータルコストを確認するようにしましょう。

ノーロードの購入方法

前述のとおり、同じ投資信託であっても、購入時手数料は販売会社や販売ルートなどによって異なります。
まずは、買い付けたい投資信託がノーロードで販売されている会社を探す必要があります。販売会社を確認するには運用会社のホームページや月報などを見てみましょう。

また、自身がすでに口座を保有している販売会社においてノーロードの投資信託を購入したい場合は、どの投資信託がノーロードで購入できるかを確認する必要があります。確認の方法としては、販売担当者やコールセンターに問い合わせるほか、販売会社のホームページなどで提供されている絞り込み機能などを使ってノーロードの投資信託を探してみましょう。

ノーロードを選ぶ時のポイント

ノーロードの投資信託に限らず、投資信託を選ぶ際には以下を確認することが大切です。

・投資対象や投資地域
・投資方針
・過去の運用成績
・資産残高
・コスト

投資対象や投資地域

投資信託にはそれぞれの投資信託ごとに投資対象や投資地域が目論見書によって定められています。
代表的な投資対象は債券、株式、不動産です。また投資地域は国内、海外と分けられ、海外でも全世界、先進国、新興国、アジアといった複数の国を投資対象とする投資信託や、アメリカや中国、インドなど単一の国のみに投資する投資信託もあります。投資する資産、地域が投資目的に合致するものを選ぶようにしましょう。

投資方針

投資方針は投資信託ごとに異なります。特定の指数に連動するものや、ITやバイオといったある特定の業種や企業に投資する投資信託、高い成長が期待できる企業であったり、高配当銘柄に投資したりする投資信託など、さまざまな方針の投資信託があります。投資方針は各投資信託の目論見書で確認できます。

過去の運用成績

過去の運用成績は将来のリターンを約束するものではありませんが、値動きの大きさや期待できるリターンを予想するための重要な情報のひとつです。運用会社が提供する月報などで確認できます。

資産残高

資産残高が少ないと運用会社は年間に得ることができる信託報酬が少なくなります。その結果、運用コストが足りず、運用の継続が困難になり、運用を終了（繰上償還）してしまう可能性があります。長期の資産運用を考えている場合、繰上償還されないように資産残高の多い投資信託を選ぶとよいかもしれません。

コスト

前述のようにノーロードの投資信託であっても、信託報酬、信託財産留保額などのコストが必要になってきます。同じ投資対象、同じ投資方針で運用成績が同じであれば、コスト負担が低い方が高い収益を期待できます。信託報酬、信託財産留保額も確認しましょう。

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ノーロードの投資信託はインデックスがおすすめ

インデックスファンドとは、指標とする各種指数の動きへの連動を目標とした投資信託を指します。
投資における指数とは、その市場全体などの値動きを示すものです。例えば、日本国内の株式市場の値動きを示す代表的な指数としてTOPIXや日経平均株価（日経225／日経平均）、アメリカの株式市場の値動きを示す代表的な指数としてS&P500（スタンダード・アンド・プアーズ500種指数）、ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ／ダウ平均株価）などがあります。

指数に連動するインデックスファンドは、指数と同じ銘柄を同じ配分比率で保有すればよく、銘柄の選定や評価、ポートフォリオの構築などの手間が不要となるため、一般的に信託報酬が低く抑えられている傾向にあります。
なるべくコストを抑えて資産運用をしたい人は、ノーロードのインデックスファンドを中心に選んでみてはいかがでしょうか。

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まとめ

ノーロードの投資信託は購入時手数料が不要な分、購入時手数料が必要な投資信託に比べて投資に回すお金を増やせます。しかし、「ノーロードの投資信託=よい投資信託」とは限りません。ノーロードというだけで投資信託を選ぶのではなく、投資方針や過去の運用成績、購入時手数料以外のコストなども確認して選ぶようにしましょう。